一口に営業職といっても扱う商材や営業先の業種、営業対象の部署など、その内容はさまざまです。そのため、実は営業には難易度というものが、存在するのです。
そこで今回は、業種別営業難易度一覧をご紹介します。初めて営業職に挑戦したい！とお考えの方は是非、参考にしてみてください。
目次
営業の種類
営業の種類は、大きく2つの軸に分けて考えられることが多いです。
「個人」を対象とした営業と「法人(企業)」を対象とした営業の2つに分かれます。個人向けの営業をBtoC(Business to Consumer/Customer)、法人向けの営業をBtoB(Business to Business)とも呼びます。そして、実際の形ある商品を扱う「有形商材」の業種か、目に見えないサービスなどを扱う「無形商材」を扱う業種かに分けられます。
つまり、下図のように大きく4つのカテゴリに分かれるとイメージしてください。
未経験であれば実際に商品やカタログなどを見て説明できる「有形商材」を扱う業種がおすすめです。
未経験者でも、比較的売りやすいもの
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自動車
自動車ディーラーは自動車を店舗で販売する営業パーソンのことです。自動車という”モノ”を販売するので説明しやすく、顧客もイメージを持ちやすい商材でもあります。また、基本的に来客する顧客の購買意欲が高いため、成約になりやすいのが特徴です。
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文具メーカーの営業
学校などの教育施設へ備品を納入している販売店などに向けて営業を行うケース場合と、学校へ訪問し直接PRする場合もあります。
文具は｢実際手にとって説明しやすい｣｢機能もはっきりしている｣という理由から、未経験者でも比較的やりやすいと言われています。
比較的難易度が高いとされているもの
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住宅、不動産関係
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こちらも有形商材なので説明しやすく顧客もイメージがしやすいのですが、高額なので難易度が高いといえます。また、不動産を売るだけでなく、土地やローン、住宅に関連した保険など複合的な知識が必要となります。
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OA機器・複合機関連
需要も高くカタログを持って営業しやすいため難易度が低いように見えますが、既に導入済みという企業がほとんどなので、機能やコストの違い・メリットを説明するだけでなく、相手から、現状使っているものの不満な点や、困っていることなどを上手に聞きだす必要があるのです。
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IT／WEB関連
IT／Web関連は無形商材が多く、法人向けの営業がほとんどです。
目に見えるサービスではないため、｢このサービスを活用すると、悩みを解決できる｣というビジョンを持たせる必要があるのです。また、IT／web関連のサービスを行なっている企業は、複数サービスを展開しているケースが多いため、顧客の課題に合わせて柔軟に提案できる能力が必要なのです。
加えて、この業界は技術発展のスピードが速いため、自社商材だけではなく、業界全体のトレンドの勉強を常にしなければなりません。 -
広告代理店
広告代理店の営業は、広告の企画内容をプレゼンしたり、デザイナーとの橋渡しをしたりするなど、仕事内容が多岐に渡ります。営業職のなかでも特に｢折衝能力｣が求められます。また、常に「最先端」のトレンドを仕入れる、情報感度も欠かせません。営業だけでなく、多くの業務をマルチにこなす能力が必要なのです。
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保険関連
保険も無形商材になります。
そもそも、保険を販売するには資格が必要ですので、まずはその資格を取る必要があります。また、保険の内容は複雑で多岐に渡るため、入社したあとも常に勉強がかかせません。
加えて、顧客によって求めている保険や身の回りの状況が異なるため、扱える保険の中から最適なものを提案したり、複数プランを掛け合わせたり、時には提案しないという判断をしたり・・など、無限の選択肢の中から目の前の顧客に、本当に役に立つものを探し出す力が必要です。
未経験者におすすめの業種は？
新卒や未経験で営業職を希望する場合は、実際に形ある商品である「有形商材」がおすすめです。
また短期間で成果を上げたい、実感したいなら個人向けがよいでしょう。
しかし難易度の高い無形商材、特に不動産関連や保険は、返ってくるリターンが大きい業種でもあります。
そのため難易度は高くとも営業力を磨きたい、ステップアップを目指したいなら無形商材の方がおすすめともいえます。
加えて、自分が興味の持てる商材であるかどうかも重要なポイントです。いくら売りやすそうでも、興味を持てない商材だと熱心に勉強したり、売り込んだりする情熱がわきません。
そのためある程度自分が興味を持っていて、「これなら入社後常に知識を入れても苦じゃないな」という商材を扱う業種を選びましょう。
まとめ
営業職への就職を考える際は有形商材・無形商材を扱いたいのか、興味のある商材は何か、また、営業職という仕事を通して自分は何を身に着けたいのか、ということを明確にしておくと、就職先のイメージが掴みやすいと思います。また、入社してから｢こんなはずで無かった｣と思わないためにも、どのような商材・サービスを、誰に向けて販売している会社かしっかりと事前に調査をするようにしましょう。
